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大型家具の処分方法7選!無料回収や手間がかからない処分方法を紹介

「大型家具はどのように処分すればいい?」
「無料で引き取ってくれる場所はないの?」
「自分で運び出せない場合はどうすればいい?」

このように、不要な大型家具の処分方法について疑問を持っていませんか?

大型家具は頻繁に処分するものではないため、捨て方が分からないものも多くありますよね。

手間をかけずに大型家具を処分するなら、不用品回収業者に引き取りを依頼することがおすすめです。不用品回収業者に大型家具の処分をお任せすれば、捨て方や分別方法などを自分で調べる必要はありません。

この記事では、大型家具の処分方法から不用品回収業者の選び方まで、詳しく紹介していきます。

この記事を最後まで読むことで、次の3つの行動が可能になります。

この記事を読んで分かること

  • 自分に合った処分方法を探せる
  • 不用品回収業者の力も借りて、手間なく処分できる
  • 大型家具を適切に処分して部屋がスッキリする

いらなくなった家具の処分方法が分からず悩んでいる方や、これから大型家具の買い替えを予定している方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

1.いらなくなった大型家具を処分する方法|費用の目安とともに紹介

いらなくなった大型家具を処分する方法|費用の目安とともに紹介

さっそく、いらなくなった大型家具の処分方法を紹介していきます。

  • 粗大ごみとして処分する
  • 解体して家庭ごみとして処分する
  • 不用品回収業者に処分を依頼する
  • 大型家具の買い替えと同時に処分する
  • 引っ越し業者に引き取りを依頼する
  • 大型家具を売却処分する
  • いらない大型家具を寄付する

費用の目安も一緒に解説するので、ぜひ比較しながらご覧ください。

1-1.粗大ごみとして処分する

自治体に粗大ごみとして預け、処分を依頼する方法です。地域のごみ処理施設へ持ち込んだり、指定の収集場所に出して回収してもらったりして、大型家具を処分します。

自治体による運営のため適切に処分できますが、処分費用を払わなければならないことがデメリットです。例えば大阪市では、最大で1,000円の処分費用がかかります。

お住まいの市町村の公式サイトやごみ回収のパンフレットを確認し、詳細を調べてみてください。

1-2.解体して家庭ごみとして処分する

大型家具でも、小さく解体することで家庭ごみとして処分可能です。

家庭から出る「燃えるごみ」や「資源ごみ」として扱えれば、最寄りの収集場所に出すだけで処分できます。粗大ごみのように、事前に申し込みをしたり、料金を払ったりする必要はありません。

大阪市を例にすると、大型家具を解体して次の条件を満たすことで、家庭ごみとして出すことができます。

  • 棚やテーブルを30cm以下の板状にし、資源ごみとする
  • 金属製ラックやパイプベッドは30cm以下の大きさにして金属ごみとする
  • 金属製で棒状のパーツは1m以内にカットして金属ごみとする

このような分別方法や、サイズの基準は自治体によって違いがあります。解体の手間はかかりますが、大きな状態で大型家具を運ばなくても良いことがメリットです。

ただし自治体によっては、指定のごみ袋に入れなければ回収してもらえません。ごみ収集のスケジュールや、自治体が指定する回収方法を守った上で、家庭ごみとしての処分を検討しましょう。

1-3.不用品回収業者に処分を依頼する

不用品回収業者は、いらなくなった家具を引き取ってあなたの代わりに処分してくれるサービスです。

  • 部屋の出入り口から出せない大型家具
  • 処分や解体の方法が分からない特殊な大型家具
  • 重くて運べない大型家具
  • 壊れている大型家具

このように不用品回収業者は、処分できずにいるあらゆる大型家具を引き取ってくれます。

不用品回収相談所なら、軽トラック1台分の量を19,800円から、2tトラック(軽トラック2台分)に詰める量を33,000円からの参考費用で回収しています。

不用品回収業者に大型家具の引き取りを依頼するメリットは、自分で運び出しや処分の準備をする必要がないこと。重いものを運ぶのが難しい女性や、解体道具をお持ちで無い方でも安心して処分を任せられます。

また不用品回収業者の多くは、土日や祝日にも大型家具を回収しに来てくれます。働いていてなかなか処分の時間が取れなくても、都合の良い日程で回収を依頼できるでしょう。

1-4.大型家具の買い替えと同時に処分する

多くの家具販売店で、不要になった大型家具の引き取りを行なっています。その販売店から購入した商品と同等の家具を、購入品の配送時に交換で持ち帰ってくれるのです。

家具の引き取りに対応している販売店の例は以下の通りです。

  • ニトリ
  • 無印良品
  • 東京インテリア
  • アクタス
  • 大塚家具

ただし販売店による家具処分サービスでは、回収手数料がかかることも。例えばニトリの回収手数料は4,400円です。

販売店の公式サイトの「よくある質問」などから説明を探したり、購入時にスタッフへ問い合わせしたりしてみてください。

1-5.引っ越し業者に引き取りを依頼する

引っ越し業者が、不要となった大型家具の引き取りや買い取りを行なっています。主要な引っ越し業者の中で、大型家具の引き取り・買い取りに対応している会社の例は以下の通りです。

引き取り 買い取り
日本通運 あり なし
アップル引越しセンター あり なし
ハート引越センター あり あり

引っ越し業者によっては、引き取りサービスで費用がかかるケースもあります。

なお、ここで紹介した3社は、公式サイトで引き取り料金を公表していません。引っ越し費用の見積もりをしてもらう際に、一緒に引き取りサービスについても確認しておきましょう。

1-6.大型家具を売却処分する

ベッドを必要としている人に、大型家具を売却する方法です。

  • 傷が少なく状態が良い大型家具
  • 新しい大型家具
  • ブランドものの大型家具

このような大型家具はニーズが高く、売却価格のアップを期待できます。自分で値段を決めたい場合はフリマアプリやオークションサイト、査定をプロにお任せしたい場合はリサイクルショップを活用しましょう。

フリマアプリやオークションによる売却では、自分で大型家具の配送を準備しなければなりません。大型家具を動かしたり、分解して配送できる状態にしたりするのが難しければ、リサイクルショップの出張買取サービスが役立つでしょう。

1-7.いらない大型家具を寄付する

「いらない大型家具を捨てるのはもったいない」「大型家具を誰かの役に立てたい」という方は、処分代わりに寄付する方法もあります。

寄付を検討している方は、施設や地域へ予告なしに大型家具を送るのは避けましょう。相手が大型家具を必要としていなかったり、急に届いても保管場所がなかったりするためです。

そこで次のような組織の仲介を挟むと、スムーズに大型家具を寄付できます。

  • NPO法人
  • 国際NGO
  • 公益法人

あなたの代わりに、大型家具を必要としている開発途上国や被災地などに送ってくれるのです。

大型家具が行き渡ってからも長く使ってもらえるよう、壊れたり耐久度が下がったりしているものは寄付を避けてくださいね。

2.不用品回収業者に大型家具の処分を依頼する際の選び方

不用品回収業者に大型家具の処分を依頼する際の選び方

大型家具を運ぶ車がない、解体の方法が分からないとお困りの方は、不用品回収業者に処分を依頼することがおすすめです。

こちらでは、信頼できる不用品回収業者の選び方について説明します。

  • 下見の有無
  • 見積もりの有無
  • 自治体からの「一般廃棄物収集運搬業の許可」

初めて不用品回収業者を利用する際は、ぜひこの3点をチェックしておきましょう。

2-1.下見の有無

大型家具の回収前に、下見をしてくれる業者を選びましょう。下見では、不用品回収業者が大型家具や家の様子を確認します。

  • 2階以上部屋で吊り下げ搬出は必要か
  • 解体に必要な道具はあるか
  • 部屋や他の家具の保護は必要か

このような点に注目し、不用品回収業者が大型家具を処分する段取りを考えるのです。一見すると部屋から出せない家具でも、下見をしたら運び出しの良い方法が見つかるかもしれません。

丁寧な下見を実施している不用品回収業者なら、当日は確認した内容を元にスムーズに作業してくれます。

2-2.見積もりの有無

丁寧な見積もりを提案してくれるかチェックすることも大切。大型家具の回収にかかる費用をあらかじめ見積もりしてもらえば、想定外の出費で困ることを防げるためです。

信頼できる不用品回収業者は、見積もりの内訳やオプション料の詳細をできる限りわかりやすく伝えてくれます。

逆に見積もりがザックリとした業者は、利用者を騙して高い金額を請求しようと考えている可能性があります。

  • 見積もりに不審な項目はないか
  • 納得できる金額であるか
  • 追加料金が発生する可能性はあるか

このような点に注目し、見積もり内容を確認してみてください。

見積もりの結果、大型家具の処分に充てようとしていた予算をオーバーしてしまったら、利用を断ってもOKです。

金額に不安や不明点があれば、複数の不用品回収業者に見積もりを依頼することも検討しましょう。

2-3.自治体からの「一般廃棄物収集運搬業の許可」

自治体から「一般廃棄物収集運搬業の許可」を取得している業者に、大型家具の処分を依頼することが重要です。

不用品回収業者は、自治体から許可を得ることなく営業することが認められていません。つまり無許可営業をしているのは、違法業者なのです。

違法業者に依頼すると、回収した大型家具を不法投棄や悪用されたり、ぼったくり価格を請求されてトラブルになったりするかもしれません。

各自治体なども「一般廃棄物収集運搬業許可」を持たない不用品回収業者を利用しないよう呼びかけています。

公式サイトなどで「一般廃棄物収集運搬業許可」に関する説明を探し、信頼できる不用品回収業者であるか判断しましょう。

無許可営業をはじめとする悪質な不用品回収業者の見抜き方は、次の記事で詳しく解説しています。大型家具の処分で詐欺やぼったくりの被害に遭わないよう、ぜひ一緒にご確認ください。

3.大型家具の処分時の注意点

大型家具の処分時の注意点

大型家具を処分する際は、次の点に注意しましょう。

  • 付属品や取扱説明書と一緒に売却・寄付する
  • 家電は一緒に処分できない場合がある
  • 不法投棄は違法行為
  • 神棚や仏壇は処分に特別な手間がかかる場合がある

それぞれ気をつけるべき理由などを解説していきます。

3-1.付属品や取扱説明書と一緒に売却・寄付する

大型家具を売却・寄付する際は、購入時に受け取った付属品や取扱説明書を一緒に渡しましょう。

大型家具を分解して引き渡した場合、説明書や専用のドライバーなどがないと次の持ち主が再組み立てできないためです。

万が一故障しても、取扱説明書がなければ対処方法も分からず不安になってしまうでしょう。

また、大型家具の売却では、付属品や取扱説明書の有無で査定金額が変わることもあります。

次に大型家具を使う人のためにも、できる限り購入時に近いセット内容で売却・寄付してあげてくださいね。

3-2.家電は一緒に処分できない場合がある

方法によっては大型家具以外の不用品もまとめて処分できますが、一部の家電のみ扱い方が変わる可能性があります。次のジャンルの家電は、家電リサイクル法により、適切な手順で有料リサイクルする決まりがあるためです。

  • エアコン
  • テレビ
  • 冷蔵庫
  • 冷凍庫
  • 洗濯機
  • 衣類乾燥機

このような家電は、各地域の指定引取所や家電販売店に処分をお願いすることになります。自分で運ぶのが困難な大型家電は、リサイクル品目の処分に対応した不用品回収業者に依頼しましょう。

なお、リサイクル料金は家電の種類やメーカーによって変わります。

3-3.不法投棄は違法行為

「自分の持ち物なのに、お金を払ってまで処分するのは納得できない」と感じても、不法投棄は厳禁です。私有地以外に勝手に大型家具を捨てることは違法行為であり、適切な処分にかかる費用以上に、罰金を請求される恐れがあります。

地域の迷惑や環境破壊につながる不法投棄は絶対にせず、適切な方法で大型家具を処分しましょう。

3-4.神棚や仏壇は処分に特別な手間がかかる場合がある

神棚や仏壇を処分する際は、特別な手間がかかる場合があります。

供養や魂抜きをしていないと対応してもらえなかったり、それらの費用が処分料金に含まれて割高になったりする可能性があるのです。

不用品回収相談所では、不要になった仏壇をお預かりして、お客様の代わりに供養を行なっています。仏壇などの処分に関するご相談もお受けしていますので、気になることがあればまずはご連絡ください。

まとめ:大型家具の処分でお困りの方は不用品回収相談所にご依頼ください

まとめ:大型家具の処分でお困りの方は不用品回収相談所にご依頼ください

大型家具を処分するには、次の中から自分に合った方法を選びましょう。

  • 粗大ごみとして処分する
  • 解体して家庭ごみとして処分する
  • 不用品回収業者に処分を依頼する
  • 大型家具の買い替えと同時に処分する
  • 引っ越し業者に引き取りを依頼する
  • 大型家具を売却処分する
  • いらない大型家具を寄付する

中でも不用品回収業者に依頼すれば、大きくて重い家具を自分で運び出す必要がありません。大型家具の運び出しに慣れたスタッフに作業をお任せできるので、壁や床に傷が付くこともなく安心して処分できるでしょう。

不用品回収相談所では、ベッド1点から空き家丸ごと1軒まで、お客様のニーズに合わせた不用品回収を行なっています。電話相談や見積もりも無料でできますので、処分にお困りの大型家具があればぜひお問い合わせください。

   
この記事の著者
坂本 貴志
坂本 貴志
一般廃棄物実務管理者
坂本 貴志
不用品回収相談所の代表を務め、廃棄物業界に15年従事している廃棄物分野のエキスパート。一般廃棄物収集運搬業の許可業者のみを紹介する不用品回収のマッチングサイト「不用品回収相談所」を全国展開し、 業界の健全化をビジョンに掲げて事業を運営している。業界団体への講師や廃棄物業者へのコンサルティングなども務めている。
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